社内で動画編集を担当できる人を育てるには？研修・スクール・実務サポートの選び方
2026.10.05
「研修動画を社内で作りたいが、動画編集ができる人がいない」
「担当者に動画編集を覚えてもらうには、スクールに通わせるべきか、独学で十分か分からない」
「外注に頼り続けるのではなく、社内で動画を作れる人を育てたい」
このような悩みを持つ担当者は少なくありません。
この記事では、社内で動画編集を担当できる人を育てるための主な方法と、自社に合った方法を選ぶ際に整理しておきたいポイントを解説します。
社内で動画編集を担当できる人を育てる主な方法
担当者のスキルを育てる方法は、大きく次の3つに分けられます。
| 方法 | 向いている場合 | 特徴 |
|---|---|---|
| 外部の動画編集スクール・研修を受講する | 動画編集のスキルを体系的に学ばせたい場合 | 学べる内容はスクールや研修によって異なる。 受講費用や学習時間の確保が必要になる場合がある |
| 社内で自習・独学で進める | 費用を抑えつつ、担当者が自分のペースで学べる場合 | 学習内容や進め方を自分たちで決める必要があり、つまずいたときに相談先がない場合がある |
| サポートを受けながら、実際の動画制作を通じて覚える | 実際に作りたい動画が決まっていて、操作に不安がある場合 | 実務を進めながら必要なことを学べる。 サポート内容は提供するサービスによって異なる |
この3つは、どれか一つだけを選ぶものではありません。
たとえば、基本操作は自習で身につけ、操作に迷う部分だけサポートを受ける、といった組み合わせも考えられます。
始める前に整理しておきたいこと
どの方法を選ぶ場合でも、次の点を先に整理しておくと、必要な学習内容が見えやすくなります。
・どんな動画を、どのくらいの頻度で作るか: 研修動画や業務マニュアル動画など、用途によって必要な編集の範囲は変わります
・どのように収録するか: PC画面・スライド・カメラ映像など、収録の組み合わせによって、覚えるべき操作が変わります
・誰が担当するか: 一人の担当者に集中させず、続けられる体制になっているか
「動画編集を学ぶ」と一口に言っても、凝った演出を作るスキルが必要なのか、カットなど基本的な編集ができれば十分なのかは、作りたい動画によって異なります。
学習内容を広げすぎる前に、まず自社が必要とする範囲を確認しておくと、学習にかける時間や費用の見通しを立てやすくなります。
担当者が一人だけにならないようにする
動画制作を特定の担当者だけに任せていると、その担当者が異動・退職した際に、動画の更新が止まってしまうことがあります。
担当者を育てる際は、操作手順や収録の流れをメモ・マニュアルにまとめておくなど、後任や他のメンバーにも引き継げる形にしておくことが大切です。
ULearningコンテンツ制作サポート
ULearningを活用したeラーニング運用では、教材となる動画を継続的に制作していく必要があります。
株式会社POVでは、こうした動画教材づくりを支援する「ULearningコンテンツ制作サポート」を行っています。
OBS Studioを活用した動画教材づくりを中心に、完全に自社だけで制作できるようになることだけをゴールとせず、自社でできる部分は自社で行い、時間や手間のかかる部分はPOVがサポートする、という進め方にも対応しています。
具体的には、次のような支援を行っています。
・OBS Studioの導入支援・初期設定・操作方法のコンサルティング
・PC画面・スライド・カメラ映像などを組み合わせた収録方法の支援
・収録時のZoomでの立ち会い
・収録後のカット編集などの動画編集サポート(契約時間の範囲内での対応となります)
ULearningコンテンツ制作サポートは、動画編集スクールのような講座形式のサービスではなく、
実際の動画教材づくりを進めながら、必要なサポートを受ける形のサービスです。
動画編集の学習方法で迷っている場合も、自社が作りたい動画の内容や担当者の状況に合わせて、お気軽にご相談ください。
まとめ
社内で動画編集を担当できる人を育てる方法には、外部のスクール・研修、社内での自習、サポートを受けながら実務で覚える方法などがあり、組み合わせて進めることもできます。
まず作りたい動画の内容と収録方法、担当体制を整理し、必要な編集の範囲に合った方法を選ぶことが、遠回りしないためのポイントです。
こうした課題を解決する方法の一つとして、ULearningコンテンツ制作サポートの活用も選択肢になります。
eラーニング運用をサポートしています
株式会社POVでは、
・eラーニング動画の内製化支援
・LMS（ULearning）の提供
・社内教育の仕組み化サポート
を行っています。
「更新し続けられる運用にしたい」「外注依存を減らしたい」という方は、ぜひお気軽にご相談ください。
